8月, 2012年
お布施に込められた意味について
お葬式などで僧侶に対して「お布施」を渡します。
現在のお葬式では、お葬式費用の中に「お布施」も含めて考えるのが一般的です。
お布施は、法要、お葬式の際の僧侶にお勤めをしていただいた後に渡すため、
僧侶の仕事に対する報酬と思われている面もあると思います。
実際お寺によっては、お経１回についての金額を明示している場合もあります。
これは、不明瞭なままの不安を解消すること、また、お寺側も収入としていただきたいという思いがあるため、
この形になっているのかもしれません。
ですが、本来の「お布施」は仕事への報酬という意味ではないのです。
布施という言葉は梵語の「ダーナ」が語源です。
壇那と書き、意味は、「あまねく施す」という「ひろく施す」人、という意味です。
法要は仕事ではなく、法施という、仏法を説いて聞かせるものとして行われているもの。
ですから、お布施はその「法施」に対する感謝の気持ちを表すために、
金品を施すものというのが本来の意味なのです。
お布施は、金品だけとは限らなかったようです。
法施に対する感謝の気持ちですから、相手の喜ぶことをする行為でもあります。
感謝の思いを形にする、わかりやすい方法が「お金」としての「お布施」になっているのです。
僧侶に対する感謝の気もちだけでなく、仏様に対する感謝の気持ちとして
お葬式で僧侶にお布施を納めるということです。
お葬式で使われる言葉
お葬式では、普段使わない言葉が数多くあるため、
初めてお聞きになると戸惑うかもしれません。
当サイトのプラン内容のイラストをご覧いただくと、なんとなくご理解いただけるかとは思いますが、
ここではお葬式の用語について、解説していきます。
○末期の水 ・・・ 亡くなった方の口元を水で潤すことを言います。人生最後の水という意味です
○湯灌(ゆかん)・・・ご遺体をお清めすること。清拭（せいしき）ともいい、故人の体全体をアルコールやお湯で丁寧に拭いて、清める儀式です。
○ご喪家(そうけ・そうか)・・・亡くなった方のご家族のことを指します。
○喪主・・・お葬式を執り行うもののことを指します。遺族の代表として、葬儀を行い、また、弔問を受ける役割です。
一般には故人と最も縁の深い人が務めます
○通夜振る舞い(つやぶるまい)・・・お通夜の後、集まった方々をもてなす食事のこと。
○棺・・・ご遺体を入れる箱のこと
○出棺・・・告別式が終わった後、棺を火葬場へ出発するまでのこと。霊柩車などに乗せるのが一般的です。
○会葬礼状・・・会葬者（葬儀に参列した方々）へわたすお礼状のことです。
多くは、会葬礼品、お清めの塩とともに渡されます。
○心付け・・・葬儀を行う際にお世話になった方々へ渡すお礼。
○拾骨(しゅうこつ)・・・火葬のあと、焼骨を拾い、骨壷に納めること。
○生前予約・・・ご自身の葬儀の内容や費用などについて、生きているうちに相談をして、予約をしておくこと
火葬式（直葬）の費用
火葬式は、特に宗教を信じていないなど、お葬式というものに対して
その意味を感じられないというような場合にご利用するということもございます。
多くの場合やはり費用がかからないということが火葬式を選ぶ理由となります。
ご火葬だけの葬儀である火葬式（直葬）は、一般的なお葬式に比べ
お通夜や葬儀・告別式をしないので祭壇をはじめ式場の費用など一切かかりません。
故人が生前に残されたご遺族への負担がないようにと考えて
火葬式を希望するというようなこともございます。
色々な諸事情で火葬のみとなった場合でも、
ご家族だけでお棺にお花を手向けてお見送りをすることは出来ますし、
火葬式といってもただ荼毘にふすということだけではなく、
御導師をお招きして火葬炉前にて、お経を読んでもらうなども出来ます。
火葬料は、公営の斎場であるか民営の斎場であるかということでかわってくることがあります。
さらに、地域によっても火葬料は違ってきます。
ちなみに、東京都での火葬料は、民営の斎場の場合は59000円。
公営の斎場の場合は0～23000円です。
ただし、民営での火葬料にはランクもあります。
どの斎場を利用するかで総合的に必要となる費用にも違いが出る場合がありますので
近隣地域の火葬場でのご火葬料金をご確認くださいませ。
→ 利便性の高い斎場より 火葬式２４をご確認くださいませ。
プロデュース葬について
お葬式といえば、ほとんどの方が何らかの宗教的儀式を思い浮かべたのではないでしょうか。
仏式の葬儀が圧倒的に多い日本では、おそらくお坊さんをイメージされる方が多いのではないでしょうか。
最近では「無宗教葬」と呼ばれる宗教儀式を行なわない自由なスタイルの葬儀も増えてきています。
仏式・神式・キリスト教式といった特定の宗教的儀式を行なわない「無宗教葬」は、
「自由葬」とも言われる『 プロデュース葬 』のひとつの葬儀スタイルになります。
『 プロデュース葬 』は、オリジナルなオーダーメイドのお葬式。
特に宗教儀式の有無には関係のないものです。
宗教儀式をするかどうかも含めて自由に出来るお葬式のスタイルです。
たとえば、音楽葬
音楽葬として演奏家を招いた葬儀で、僧侶に来ていただき、お経を上げてもらうということもございます。
元々、一般的なお葬式の中でも、生演奏などで故人をおおくりする事もございますので、
音楽の部分にアレンジを加えたお葬式が『 プロデュース葬 』であり、
個性あふれるオリジナルの自由な発想で故人をおおくりできる葬儀だと考えていただきたいと思います。
また、『 プロデュース葬 』には、宗教色を排したものが多いのですが、
「無宗教葬」と『プロデュース葬（自由葬）』とを同じではないので
オリジナルな葬儀を考えている場合は、どのような葬儀にしたいかを
はっきりとお伝えいただければ具体的に打ち合わせさせていただきます。
家族葬の費用について
比較的費用をおさえることが出来ると思われている家族葬ですが、
実際にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
これは、一般のお葬式と同様で、葬儀の内容でかわってきます。
また地域や利用する葬儀社といったものでも違いがあるわけです。
東京都内の例で言いますと、一般的なお葬式の場合では
150万～200万円（会葬者が150～200人）といわれています。
一方、家族葬の場合は、80万～100万円程度で済むといわれています。
さらに家族葬では、規模が小さく身内だけのお葬式ということで、
費用をおさえる方法はいくつかございます。
たとえば式場ですが、自宅でできれは式場代はかかりません。
また、公民館や地域の集会所などを借りられればかなり安く出来ます。
でもその場合は霊柩車やマイクロバスなどの車の費用がかかりますので、
家族葬のようにごく身内だけのお葬式であれば、
寝台車を利用するということで費用をおさえるという方法もございます。
または、式場を併設している斎場をご利用になれば、
霊柩車やマイクロバスなどの車代が必要ではなくなりますし
利便性が高くなるので人件費に関しても抑えれるわけです。
このことだけを見ますと、確かに家族葬が費用面では安く済みそうですが、
ご会葬がほとんどない家族葬の場合は、香典のお金というものが確実に少なくなります。
会葬者の人数次第では、実質的に安くなるかどうかは微妙な場合もあると思います。
費用がかからないということだけで単純に家族葬を選ぶということにした場合、
後で失敗したと感じてしまうことになるかもしれません。
お葬式の費用には予定していない出費などもあるものです。
最終的にどれだけかかるかということを考えることは、大切なことです。
より良いご葬儀にするには、やはり社会的な立場や全体的な費用で考えたほうが良いでしょう。
葬儀の種類について
葬儀の種類について簡単にお話したいと思います。
ここでいう葬儀の種類とは、
仏式、神式、キリスト式といった宗教的なものではなく密葬、本葬、社葬などと言った形式のことです。
密葬・・・密葬とは、本来は後日に本葬を行う事を前提した葬儀です。
意味合いは、読んで字の如く密かに葬る事、内々で葬儀をする事で、基本的に
近親者のみで葬儀を行い、外に対して告知や案内をしない葬儀をさします。
昨今では本葬を行なわないような場合は家族葬という形式になります。
また、密葬には告別式は含まれません。
「 本葬 」・・・高名な方や社会的に知名度や影響力がある方が亡くなりますと
関係各位に訃報を流し葬儀の準備などに日数が必要となります。そこで
お亡くなりになられた直後は、近親者のみで密葬を行い後日に葬儀を行います。
これを本葬と言います。
「 社葬 」・・・会社・企業が施主となって行う葬儀を意味します。
規模の大小に関係なく会社が、葬儀の費用を負担するのであれば社葬に分類されます。
まずは近親者で密葬を行い、後に本葬と言う形で社葬を行なう事も多く見られます。
「 家族葬 」・・・家族葬とは、正確な定義はまだありませんが家族のみで行う形式ではなく、
一般の人を招かず近親者や極親しい友人知人等の身内のみで行う葬儀を指します。
「 区民葬 」・・・区民葬とは、区と提携している葬儀社が
規定の祭壇や最低限必要な葬儀プランを、社会奉仕の一環として特別な料金で提供する形式です。
仏式・神式・キリスト教などの葬儀に対応しています。
余談ですが、ここで告別式についてお話します。
葬儀式と告別式はひとつのもののようになってきているのも事実ですが、本来は別のものです。
告別式の由来は、1901年（明治34年）に、葬儀不要と遺言した中江兆民の為に、
無宗教での葬儀を「告別式」として板垣退助が考案したと言われています。
ですから、本来は無宗教での葬儀の事を指したと思われます。
昭和に入ってから現在のように、葬儀・告別式という形が定着していったようです。
最近では、葬儀と言えば通夜と葬儀・告別式をさす事も多いと思います。
家族葬とは
現代の家族葬とは、家族だけで行う形式ではなく、一般の人を招かず近親者だけでとり行われる葬儀のことです。
家族葬というと、こじんまりとした、費用の掛からない葬儀、というイメージがあります。
いまは、近親者だけで簡素に心のこもったお葬式をしたいという意味合いで、家族葬が行われることが増えてきました。
かつての表現で言えば「密葬」ですが、密葬は本葬の前に親近者で執り行われることが多いので
イメージの面からも「家族葬」という新しい呼び名ができました。
家族葬は一般会葬者を招かない点で、周囲の理解を得るための配慮が必要となります。
しかし、一般のご葬儀の場合は、ご会葬頂いた方々への対応で
ゆっくりお別れの時間をもつことができないと考える方々も少なくはありません。
一般の葬儀にくらべると、お香典返し、通夜振る舞い、精進落としなどのお料理代も
抑えることができる費用面から増える傾向にあります。
家族葬について
家族葬とは、身近な家族、身内だけで行う小さな規模のお葬式です。
基本は家族のみですが、親戚、また故人と生前親しかった友人が参列する場合もあります。
この「家族葬」という名前が使われ始めたのは1990年代です。
核家族が増えたことがその背景にあるようです。
はじめは、一般的なお葬式の中の「規模の小さいご葬儀プラン」との位置づけだったのですが、
最近では、すこし形が変わってきています。
大切な人を送るための、ごくごく親しい身内や友人とともに、
ゆっくりとした心温まるご葬儀を望む方々が、「家族葬」の形を取ることが多いです。
密葬にルーツがあるとも言われていますが、密葬の場合は遺族だけでお別れをして火葬をし、のちに本葬式をするというもの。
家族葬の場合は、お通夜、告別式をともない、遺族だけでなく親戚、ごく親しい友人も参列し、
火葬場まで行くというかたちです。
弊社でも、美しい花祭壇で、こころあたたまる家族葬のプランがございます。
ご予算に合わせて、お値段以上のサービスをしています。
プランの一例＞＞家族葬50
葬祭業者の種類
突然のご不幸により、お葬式を行うことになったとき、
葬祭業者の存在は不可欠だと感じます。
けれど、葬祭業者と一口に言いましても、それがどんなものかご存知ですか？
葬祭業者には３つの種類がございます。
まず１つ目。
弊社のような「葬儀社」または「葬儀屋」と呼ばれるものです。
いわば、専門の葬祭業者です。
私たちの仕事は、葬儀全般です。
お葬式は、ギフトの会社、仕出し業者、霊柩車会社、など
複数の業者が協力して行います。
このさまざまな業者を取りまとめる役割を持つのも葬儀社です。
費用はまず、葬儀社でほかの業者への支払いを立て替え、
後にご喪家に請求するというのが普通です。
葬儀社も、全国規模の大きなところもあれば、
家族でこじんまりと経営しているところまで様々です。
２つ目は「互助会」という葬祭業者です。
積立金を集め、それをもとにして葬儀を行います。
互助会、という名前ですが、民間の営利団体です。
ですから、せっかく積み立てていても、その会社が倒産してしまうこともあります。
この場合積み立てたお金の半分ほどは戻ってくるのですが、すべてではありません。
この点に注意が必要で、互助会に入る場合はその経営がどうなっているのかを知り、判断するといいのではと感じます
また、積立金があれば、葬儀にかかる費用はすべて賄うことができるか、といえば、
そうとは限りません。
どの範囲まで、賄えるのか、確認しておくとよいでしょう。
最後に、「JA」「生協」など、組合員を対象にした葬祭業者です。
基本的には、組合員のためのものですが、JAに関しましては組合員ではなくとも、葬儀を行うことができます。
葬祭業は、許認可がいらない業界です。
ですから比較的新規参入がしやすいので、さまざまな業者が存在します。
納得のいくご葬儀を行えるよう、知っておくとよいですね。
遺族補償年金 (労災保険)について
もし、故人が就業中に亡くなられた場合は、労災保険が適用されます。
その際、遺族補償年金を受け取ることができます。
これは、生計を共にしていた家族へ給付されます。
受給資格が決まっていますので、この点注意が必要です。
配偶者、もしくは事実上の配偶者あたる方は無条件で受給できます。
この際、法律上で婚姻関係になくても、故人の収入によって生計を立てていた場合は適用されます。（事実婚）
受け取る資格に順位があります。配偶者→子供→父母→孫→祖父母、兄弟の順です。
そして、資格を持つ方々すべてではなく、この中で一番上の順位にある方に支給されます。
同じ順位の方が複数存在する場合は、その人数で分配されます。
配偶者以外の家族の場合は、１８歳未満、もしくは６０歳以上または一定の障害があることが
もう一つの条件です。
支給される額は、遺族の人数によって変わります。詳しくは下表をご覧ください。
条件が細かく決められているため、わかりにくい部分があります。
勤務先に聞いてみて、手続きが必要な場合は、なるべく早めに手続きをすることをお勧めします。
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